■——————————————————————– 【開催案内】公開シンポジウム 　「生命科学分野におけるジェンダー・ダイバーシティ 　　－大学・企業・学協会におけるダイバーシティ推進に向けた取り組み－」 ——————————————————————–■ 　生命科学分野は、保健（医学、歯学、薬学、看護学など）、家政学、農学、基 礎生物学など多様な分野であり、女性の比率も大きく異なるが、総じて管理職の 女性比率は学生の比率に比べて極めて低い。2020年に日本学術会議から発出した 提言「社会と学術における男女共同参画の実現を目指して―2030年に向けた課題 ―」のなかで、生命科学分野における男女共同参画の課題として、大学院に進学 する女子学生の増加、上位職の女性教員の増加、大学・学協会の執行部への女性 の参画とそのためのポジティブ・アクションの積極的な導入が挙げられた。一方、 多くの学協会においてジェンダー・ダイバーシティへの取り組みが進みつつある が、その進捗状況や学協会間の連携には差異がある。また、大学における研究、 上位職、執行部への女性の参画を推進するためには、生命科学分野の各領域に応 じた取り組みも必要となる。そこで、今回のシンポジウムでは、ロールモデルと なる大学、学協会の取り組みを紹介していただき、さらに企業で女性活躍推進に 貢献されてきた女性役員の方々に特に意識改革についての示唆をいただきます。 【日時】2021年12月19日（日）14:00～18:00 【場所】オンライン開催（Zoom） 【主催】日本学術会議 第二部生命科学ジェンダー・ダイバーシティ分科会 　　　　日本学術会議 科学者委員会男女共同参画分科会 【後援（予定）】 　　　　文部科学省、厚生労働省、内閣府男女共同参画局、国立研究開発法人 　　　　科学技術振興機構、公益社団法人日本薬学会、一般社団法人日本看護 　　　　系学会協議会、一般社団法人日本医学会連合、一般社団法人日本歯科 　　　　医学会連合、一般社団法人日本農学会、生活科学系コンソーシアム、 　　　　生物科学学会連合、日本生命科学アカデミー、日本農学アカデミー、 　　　　男女共同参画学協会連絡会、全国ダイバーシティネットワーク 【参加費】無料 【定員】約1000名（事前申込先着順） 【事前申し込み】 　要（申込期限：12月17日（金）） 　https://forms.gle/DynjTzVLJBGqzUjb9 　お申込みいただきました方には、12月17日に参加のURLをご案内いたします。 　届かない場合は、再度、お申込み下さい。 【開催趣旨・プログラム】 　https://www.scj.go.jp/ja/event/2021/317-s-1219.html 【問い合わせ先】 　メールアドレス：SCJ25.Symposium@gmail.com

■——————————————————————– 【開催案内】 　日本学術会議主催学術フォーラム 　「我が国の学術政策と研究力に関する学術フォーラム 　―我が国の研究力の現状とその要因を探る―」 ——————————————————————–■ 【日時】2021年12月11日(土）10:00～17:30 【場所】オンライン開催 【主催】日本学術会議 【企画】課題別委員会「我が国の学術の発展・研究力強化に関する検討委員会」 【開催趣旨】 　今世紀に入ってから、日本の学術の国際競争力の後退が顕著に表れている。 特に理学工学系や生命科学分野に代表される自然科学分野においては、基礎科学だけでなくその応用技術分野においても顕著である。当該分野の出版総論 文数やトップ１％論文数も低迷しており、ほとんどの統計的指標が我が国の学術・研究力の後退を示している。一方、我が国では1990年代初頭から、国立 大学の大学院重点化や法人化など、教育研究機関の「改革」が次々に実施されるとともに、CSTI創設をはじめとする科学技術の振興に関る政策も大きく変 化した。これまで科学技術立国を目指すための様々な政策が実施されてきたにもかかわらず、この凋落傾向は改善されないばかりか、むしろ近年は加速傾向 にある。この深刻な学術・研究力の後退の問題について、これまで専門家や批評家、各省庁や関係機関から様々な解析や要因の指摘がなされてきた。日本学 術会議においては期を超えて長期的に取り組むべき重要課題と考え、その要因を科学的に解明して将来の発展に繋がる途を探ることを目的として「我が国の 学術の発展・研究力強化に関する検討委員会」を発足させたところである。この委員会のキックオフ活動として、これまで発出された様々な意見を総括する とともに、多様な視点から将来の学術の発展に向けた論議を進めるための学術フォーラムの開催を企画した。これにより日本学術会議の新たな活動を周知す るとともに、この重要な問題に関する幅広い議論の活性化を目指している。また、日本学術会議の会員・連携会員を対象とする意見聴取のためのアンケート 調査を並行して実施する予定であり、これに資する最新情報の共有を図ることも目的としている。 【次第】 　https://www.scj.go.jp/ja/event/2021/315-s-1211.html 【参加費】無料 【申込み】 　要・事前申し込み：以下のURLからお申し込みください。　　　　　　　　 https://form.cao.go.jp/scj/opinion-0110.html 【問合せ先】 　日本学術会議事務局企画課学術フォーラム担当　電話：03-3403-6295

主催　（一社）システムイノベーションセンター ２０２１年１０月１１日(月) 趣旨 ここ数年来「企業内大学」(Cooperate University)を設置する動きが産業界では顕著になっております。現在１００社以上の企業に大学が設置され、社内教育の主役として活発に活動しているとのことです。高度成長期から日本の企業は社内教育を重視しており、 それを担当する部署は各企業で大きな役割を占めてきました。「アカデミー」の名称を持つ部署を抱え、大学と肩を並べるような活動をしてきた企業もあります。  　近年の「企業内大学」設立のブームは、これまでの社内教育の活性化という面と同時に、社内教育に新しいニーズが発生し、それに対応する企業の人財育成政策と考えられます。その新しいニーズは何であるか、はシステム化人財育成を担うSICでも強い関心を持たざるを得ません。一方、日本の大学では前世紀末から社会人教育に力を注ぎ、そのための様々の学内制度の改変新設に努力を傾けてきました。その努力は一時かなり効果を上げたようですが、最近では尻つぼみになっているようです。 　ちなみに、OECD調査によると、２０１９年における大学およびそれに準ずる教育機関で学ぶ２５歳以上の学生の比率は、OECD加盟国の平均18.1％に対し、日本はわずか1.9% とのことです。もちろん加盟国最下位です。この数字と「企業内大学」の増大が関係しているのかどうか、気になるところです。また、海外では多くの巨大企業が古くから「企業大学」をもち、社内外の社会人の教育に当たっています。これとの比較も興味あるテーマです。 以上の観点からSIC人財育成協議会では「企業内大学」の活動を積極的に推進している損保ジャパン、日立製作所、日本郵船の企業内大学の最高責任者をお呼びしてその理念や具体的な活動状況をご報告いただき、大学側との交流の機会を設けました。 　大学側からは社会人教育を主目的として設立された東京都立産業技術大学院大学からその実績と現状をご報告いただき、SICの学術協議会から包括的なご意見を頂きます。企業内大学でシステム化教育の可能性を議論して頂きたいと思います。 －　記　― １．日時：１１月１５日（月）１３時～１７時 ２．場所：  住友不動産新宿グランドタワー5F住友不動産新宿ベルサール　５F　ルームK　 　　　　　　〒160-0023 東京都新宿区西新宿8-17-1　オンラインでも参加可能                    地図： https://www.bellesalle.co.jp/shisetsu/shinjuku/bs_shinjukugrand/access/  　　　　　　現地連絡先： 03-3362-4792 ３．プログラム １３時００分～１３時１０分　　あいさつ　SICセンター長　　齊藤　裕　 １３時１０分～１３時２０分　　趣旨説明 　SIC副センター長　木村英紀 １３時２０分～１３時４０分　　損保ジャパン大学の報告　 　　　　　　　　　　　　　　　酒井香世子氏　　　　取締役執行役員 １３時４０分～１４時００分　　日立アカデミーの紹介 　　　　　　　　　　　　　　　鳥居和功氏　　　　　取締役 １４時００分～１４時２０分　　日本郵船　NYKデジタルアカデミーの報告 　　　　　　　　　　　　　　　石澤直孝氏　　　　　NYKデジタルアカデミー学長 １４時２０分～１４時４０分　　東京都立産業技術大学院大学の実績 　　　　　　　　　　　　　　　川田誠一氏　　　　　東京都立産業技術大学院大学　学長 １４時４０分～１５時００分　　大学における社会人教育と企業内大学 　　　　　　　　　　　　　　　青山和浩氏　　　　　東京大学大学院工学系研究科　教授 １５時００分～１５時１０分　　休憩 １５時１０分～１６時５０分　　パネル討論　「企業内大学とシステム人材育成」 １６時５０分～１７時　　　　　クロージング ４．参加費　無料 ５．対象者　SIC会員、非会員も参加可能 ６．定員　　会場での参加　２０名　（オンライン参加　３０名） ７．申し込み方法 SICイベント参加登録ページ（ https://sysic-org.sakura.ne.jp/SICregistration.html　）より、記載の案内に沿ってお願いします。 （参加形態（会場への実参加、オンライン参加の別）については、定員にてご希望の参加形態に沿えない場合があります。あらかじめご了承ください。） ８．問い合わせ先 事務局 一般社団法人 システムイノベーションセンター（略称：SIC） 所在地：〒1 0-0023 東京都新宿区西新宿 6-12-7 ストーク新宿 1F B-19 号 電話・FAX ：03-5381-3567 E-mail：office@sysic.org　 ホームページ：https://sysic.org　　

－東日本大震災から 10 年を経て－ 日　時：令和3 年11 月6 日（土）18 時05 分～ 20 時　Zoom ウェビナーによるオンライン開催 場　所：Zoom ウェビナーによるオンライン開催 主　催：（一社）防災学術連携体 ■開催趣旨 2011 年東北地方太平洋沖地震により引き起こされた未曾有の大災害：東日本大震災発災から十年が経過した。発災の直後の被災対応から始まり、多くの課題を抱えつつ、復旧、復興に向けた様々な活動が進められてきている。津波による被害、地震の揺れによる被害、原子力事故などに起因する様々な災害が生じ、被災地や周辺地域での社会生活に大きな困難を及ぼしている。今後引き続き復興に向けた取組みを継続していくと同時に、この多くの犠牲を受けた災害から得た貴重な教訓を、東北と日本の今後の安全な社会実現のために活かしていく必要がある。 本特別シンポジウムでは、東日本大震災後の10 年間の経験と教訓を踏まえ、今後の防災教育と災害伝承に向けた各分野の取組みについてご報告いただく。多様な視点から防災教育と災害伝承を考える機会としていただきたい。 ■プログラム 司　会　　　　　　　　　　　　　　　　　永野正行（防災学術連携体幹事、東京理科大学）、 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　山本佳世子（防災学術連携体幹事、電気通信大学） 趣旨説明　18:05(2 分） 　　　　　　　 　　　　　　　　 米田雅子（防災学術連携体代表幹事、東京工業大学特任教授） 講　　演　18:07-19:57（10 分 ×11=110 分） (1) 東日本大震災伝承ネットワーク　　　　　　　　　日本計画行政学会　根本敏則（敬愛大学) (2) 震災遺構の新たな地平を拓く―日常に織り込まれた災害伝承 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　日本災害復興学会　坂口奈央（国立民族学博物館) (3) 災害復興法学の誕生と新たな防災教育への展開 　　　　　　　　　　　　　日本災害復興学会　岡本　正（銀座パートナーズ法律事務所弁護士) (4) 地震リスクと不確実性：複眼的学習アプローチの促進 　　　　　　　　　　　　　　　　　　日本災害復興学会　清水美香（京都大学総合生存学館）、 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　日本自然災害学会　橋本　学（京都大学防災研究所) (5) 子ども・子育て期の親が主体となる防災教育・災害伝承 　　　　　　　　　　　　こども環境学会　三輪律江（横浜市立大学）、安部芳絵（工学院大学) (6) 沿岸域水道水源地下水の東日本大震災の影響と回復 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 水文・水資源学会　開發一郎（広島大学名誉教授) (7) 防災教育への取り組みと自然災害伝承碑の応用地質学的研究 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　日本応用地質学会　稲垣秀輝（(株)環境地質) (8) 災害廃棄物　～多様な関係者と考える～ 　　　　　　　　　　　　　廃棄物資源循環学会　浅利美鈴（京都大学）、鈴木慎也（福岡大学) (9) 近年の複合災害から学ぶ自助・共助・公助による防災対策 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　日本地震工学会　久田嘉章（工学院大学) (10) 和歌山県新宮市に伝わる江戸時代の土砂災害慰霊碑の発見と活用 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　日本第四紀学会　西山賢一（徳島大学) (11) 福井県永平寺町における個別避難計画活動 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　日本災害看護学会　酒井明子（福井大学) まとめ，閉会挨拶 　　　　　　　　　　　　　　　　和田 章（防災学術連携体代表理事、東京工業大学名誉教授)  終　　了：20:00 ■参加申込 参加希望の方は次によりお申し込みください　　https://ws.formzu.net/fgen/S52435646/ 本セッションのZoomウェビナーのURLは、申し込まれた方々にご連絡すると共に、11月5日頃に防災学術連携体のホームページにも掲載いたします。 （防災学術連携体のホームページ： https://janet-dr.com/） －東日本大震災から 10 年を経て－ 関連シンポジウムのお知らせ： ぼうさいこくたい２０２１のセッションにて、シンポジウム「防災教育と災害伝承」が別途開催（11月6日14時30分より）されます。こちらにもぜひご参加ください。 詳しくは、https://janet-dr.com/　をご覧ください。 お問合せ先：防災学術連携体事務局　中川寛子　　Tel: 03-3830-0188 　　email: office@janet-dr.com

日　時：令和 3 年 11 月 6 日（土）14 時 30 分～ 16 時 場　所：Zoom ウェビナーによるオンライン開催 主　催：日本学術会議　防災減災学術連携委員会、　（一社）防災学術連携体 http://bosai-kokutai.jp/ ■プログラム 　　　　　　　　　　　　　　司会　田村和夫（日本学術会議連携会員、防災学術連携体事務局長） 14:30　趣旨説明 　　　　　　　　米田雅子（日本学術会議防災減災学術連携委員会委員長、東京工業大学特任教授） 14:40　基調講演：佂石市における防災教育と災害伝承（15 分） 　　　　　　　　　　　　　　　　加藤孔子（いのちをつなぐ未来館名誉館長、岩手大学特命教授） 14:55　講演（10 分 ×６＝６0 分） (1) 災害の記憶を継承するための工夫　　　　　　　　　　日本建築学会　西澤泰彦（名古屋大学) (2) 災害エスノグラフィーを活用した自治体職員による災害伝承の取り組み 　　　　　　　　　　　　　　　　地域安全学会　柳谷理紗（仙台市役所）、田中 聡（常葉大学) (3) 復興まちづくりの技術伝承 日本都市計画学会　　　　　　　　　　　　姥浦道生（東北大学) (4) 地理空間情報を活かした防災教育と災害伝承　　　　日本地図学会　岡谷隆基（国土地理院) (5) 福島原発災害復興とふるさと創造学 　　　　　　　　　日本地理学会　山川充夫（福島大学) (6) 学校・地域で進める防災教育と災害伝承 　　本安全教育学会　戸田芳雄（日本安全教育学会) 　　　 15:55　閉会挨拶 　　　　大友康裕（日本災害医学会代表理事、東京医科歯科大学教授、防災学術連携体代表幹事） 16:00　終了 ■開催趣旨 2011 年東北地方太平洋沖地震により引き起こされた未曾有の大災害：東日本大震災発災から十年が経過した。発災の直後の被災対応から始まり、多くの課題を抱えつつ、復旧、復興に向けた様々な活動が進められてきている。津波による被害、地震の揺れによる被害、原子力事故などに起因する様々な災害が生じ、被災地や周辺地域での社会生活に大きな困難を及ぼしている。今後引き続き復興に向けた取組みを継続していくと同時に、この多くの犠牲を受けた災害から得た貴重な教訓を、東北と日本の今後の安全な社会実現のために活かしていく必要がある。一方、防災・減災に関わる学術分野においても、広域に生じた多様な被害実態とその分析から得られた新しい知見を、社会に展開していく責任がある。 災害軽減のためには、ハードからソフトの日頃の備えが重要であり、防災の実効性を高めるためには、過去の教訓を踏まえた上で、まず災害発生の本質をお年寄りから子供までが理解し、被災時の対応も含めた日頃の備えをしておくことが極めて重要である。そのためには、学校や社会における正しい防災教育と、その基となる災害そのもの、災害から得られた教訓を記録に残し、後世にきちんと伝えていくことが必要である。 本シンポジウムでは、東日本大震災後の 10 年間の経験と教訓を踏まえ、今後の防災教育と災害伝承のあり方、および進めるべき取組みについて、学術分野から発信する。 ■参加申込 参加希望の方は次によりお申し込みください 　　https://ws.formzu.net/fgen/S43949681/ 本セッションのZoomウェビナーのURLは、申し込まれた方々にご連絡すると共に、11月5日頃に防災学術連携体のホームページにも掲載いたします。 （防災学術連携体のホームページ： https://janet-dr.com） 関連シンポジウムのお知らせ： 防災学術連携体主催の特別シンポジウム「防災教育と災害伝承への多様な視点」が別途開催（11月6日18時05分より）されます。こちらにもぜひご参加ください。 詳しくは、https://janet-dr.com/　をご覧ください。 お問合せ先：防災学術連携体事務局　中川寛子　Tel: 03-3830-0188 email: office@janet-dr.com

【日時】 2021年11月30日（火）13:00～17:00 【開催地】オンライン　 【主催】日本学術会議総合工学委員会　科学的知見の創出に資する可視化分科会 【参加費】 無料 【事前申込み】 　要（事前申し込みを頂いた方には、後日視聴可能な録画サイトのご案内も予 定しています。） 　　https://gakujutukaigi1130.peatix.com/ 【開催趣旨】 　2020年以降、人々は長期化するCOVID-19パンデミックに対応する中で、人と 人の物理的距離を置くソーシャル・ディスタンスや実空間での対面を介さない テレワークなどの新たな生活様式（ニューノーマル）を体験し、順応し、当初 の違和感を減じつつある。また、人工知能（AI）やデジタルトランスフォーメ ーション（DX）技術の急速な進展に伴い、諸活動の迅速性・正確性・利便性は 増す一方で、負の影響も懸念される。 　本シンポジウムでは、自然科学と人文社会科学の英知を結集した「総合知」 の観点から、Society5.0や宇宙旅行時代の到来とともに予見される身体感覚の 希薄化、身体のダイナミズムにおける「重力」意識の変化について論じる。ま た、古今の多彩な「幸福論」に照らし、身心・細胞力、性差の理解を通じて、 人間存在と生命の真理の可視化・概念化に挑む。 【プログラム】 　　https://www.scj.go.jp/ja/event/2021/316-s-1130.html 【問い合わせ先】 　連絡先：清水美穂（東京農工大学工学府客員准教授） 　メールアドレス：hucs.kenkyukai@gmail.com

【日時】2021年11月12日（金）13:00～17:00 【場所】オンライン開催 【主催】日本学術会議 食料科学委員会 水産学分科会 【共催】水産・海洋科学研究連絡協議会、日本農学アカデミ一、日本水産学会 【後援】大日本水産会、全国漁業協同組合連合会、水産海洋学会、日本付着生物学会、日本魚病学会、国際漁業学会、日本ベントス学会、日本魚類学会、地域漁業学会、日仏海洋学会、日本海洋学会、日本水産増殖学会、マリンバイオテクノロジー学会、日本水産工学会、日本プランクトン学会、漁業経済学会、日本藻類学会、日本海洋政策学会 【参加費】無料 【定員】1000名 【事前申し込み】要 　参加をご希望の方は、11月6日（土）までに 、下記URLで参加申し込みサイ トにアクセスして必要事項を入力のうえ、申し込みください。 　　https://forms.gle/GGD2uUicmt7ksYQUA 　お申し込みいただいた方には、開催日までに、視聴用URLをメールにてご連 絡いたします。 【開催趣旨】 　私たちの食生活は高度に発達したフードシステムによって支えられているが、 温室効果ガスの排出低減やフードロスの削減などの多くの課題があり、これか らのフードシステムのあり方、その持続可能性が問われている。このような中、 世界的に増大する水産物需要は今後も拡大すると予想され、安定的かつ持続的 な水産物の供給への対応として水産養殖の発展が期待されている。 　本シンポジウムでは、これからのフードシステムにおける養殖のあり方につ いて、最前線の研究開発に加えて産業論や社会論の視点からも議論を行い、ア カデミアにとどまらず広く社会に問題提起することを目的とする。 【プログラム】 　　http://www.scj.go.jp/ja/event/2021/316-s-1112.html 【問い合わせ先】 　高橋 一生（水産・海洋科学研究連絡会議幹事） 　〒113－8657 東京都文京区弥生1-1-1 東京大学大学院農学生命科学研究科 　TEL: 03-5841-5290 FAX: 03-5841-5308 　E-mail: kazutakahashi@g.ecc.u-tokyo.ac.jp

 【日時】2021年11月6日（土）16：30～18：00 【開催地】オンライン(You Tube Live配信） 【主催】日本学術会議土木工学・建築委員会IRDR分科会、防災減災連携研究ハブ（JHoP） 【参加費】無料 【事前申込み】 　不要、ぼうさいこくたい2021のプログラムのページ （https://bosai-kokutai.jp/S40/）に掲載するYouTube Live接続先よりご 参加ください。 【開催趣旨】 　南海トラフ地震、首都直下地震など巨大災害の発生が切迫している。また、 地球規模の気候変動により、全国的に甚大な水害の発生の危険性が高まってい て、経済・社会活動が集中する首都圏では深刻である。こうした国難級リスク に適切に備え、被害を軽減し、並びに早期に回復する力、つまり災害レジリエ ンスの向上を図るためには、既存の学問分野の枠組みに囚われず、人文社会科 学も含めた「総合知」により立ち向かう必要がある。他分野で活躍する日本を 代表する研究者らによって、その構想や戦略について討議する。 【プログラム】 　〈ぼうさいこくたいHP〉https://bosai-kokutai.jp/S40/ 　〈日本学術会議HP〉https://www.scj.go.jp/ja/event/2021/316-s-1106-3.html 【問い合わせ先】 　国立研究開発法人防災科学技術研究所　イノベーション共創本部共創推進室 　メールアドレス：mizumotos@bosai.go.jp、k-igarashi@bosai.go.jp