目次

調査研究会

　横断型基幹科学技術研究団体連合に，調査研究会を置き，横断型基幹科学技術の学問としての深化とその普及を目指して， 単一の学会では実行が困難な横断的かつ斬新な学術分野の創成，ならびに発展のための調査研究を目的・任務として，活動をしています。

・調査研究会規定

調査研究会の活動報告

シミュレーションとSQC調査研究委員会
2003年12月～2005年11月

・主査　高橋　朗（(株) デンソー）
　本調査研究委員会の目的は、新技術開発のために用いられる数値シミュレーションの効率化、 実機実験に対する予測精度の向上のために実効的な横断型科学技術研究を産学協同で加速することである。このことを通じて、 わが国の技術競争力加速に資することが期待される。

開発・設計プロセス工学調査研究委員会
2003年12月～2005年11月

・主査　林 利弘（㈱日立製作所）
　企業や大学・研究所等で個別的に研究・開発・実務適用の行われている、開発・設計プロセス工学技術とカテゴリー化できる各種技術を横断的かつ俯瞰的に整頓して眺め、 相互の連関の明確化と個々の価値の再認識を行うとともに、 それらのシナジー活用を図るための活用法や必要な技術の研究開発および個々の技術の一層の価値向上を図るための諸活動を行い、わが国の技術・製品競争力強化に資する。
・調査研究報告書

横断型基幹科学教育に関する調査研究委員会
2003年12月～2005年11月

・主査　原田 昭（筑波大学）
　横断型基幹科学技術はまだ実態が明確になっておらず、政策提言プログラム「横断型科学技術の役割とその推進」教育WGでの活動を継続し、 学部大学院での横断型基幹科学技術者教育内容を具体化すること、ならびに、 JABEEの認定基準を視野に入れつつ将来的に技術者教育の一つの標準となる横断型基幹科学技術者教育カリキュラム構成を検討することを目的とする。
・調査研究報告書

次世代システム工学の構築に関する調査研究会
2004年12月～2006年11月

・主査　出口 光一郎（東北大学）
　産業機械の知能化に伴って、機械どうしのみならず機械と人間、社会との間のネットワーク化は必然であり、その結果、システムは極端に大規模、複雑化し、 その最適設計、制御の問題と直面させられる。そこでの重要な鍵は、大規模複雑系におけるセンシングと制御の方法論の確立とその最適設計のための高度なシステム化技術である。 一方、現在、人間と社会といったそれ自身が複雑多様である要素が、さらに高度で未解明の問題と複雑に絡み合って、日常生活に突き付けられている。この問題も根幹には、 大規模複雑系におけるセンシングの方法論とその設計のための高度なシステム化技術の欠如があり、実は上記の問題と共通する基盤による解決が必要とされている。
　本企画調査研究では、このシステム化技術における横断型基幹科学技術のあり方を研究し、次世代のシステム工学の構築に向けた具体的な方策を調査研究する。サイズと複雑度がますます増してくる、 人間や社会に絡む問題を解くためには、分野を横断した規範が理念として確固たる存在をしなくてはならない一方で、その横断型基幹科学技術が各分野を横に貫く共通プラットフォーム、共通ツールとして、 実体的に整備されていなくてはならない。すなわち、科学的な論理と普遍性とで大規模複雑系に対応する、センシングと制御科学の横断的な展開、 そして、複雑な対象のモデリングとそれらを繋ぐプラットフォームの体系化を目的とする。
・調査研究報告書

共生コミュニケーション支援調査研究会
2004年4月～2006年3月

・主査　井越 昌紀（東京都立大学）
　コミュニケーション、インタラクション、インタフェースは、人と人、人と機械、機械と機械がそれぞれの存在意義を尊重しあって共生するために欠かせないキーテクノロジーであり、 これらは細分化された情報、学問、異文化、異世代、さらに多くのクラスターをつなぐ架け橋にもなる。 本調査研究委員会では、コミュニケーションに関連する広範囲の分野のキーワードを調査し、それらの共通事項や関連事項を見出すことにより、人間中心の共生の時代を作るためには、 理工学、文化情報学、認知心理学、などの多様な専門領域をどのように結びつければ良いかを考察し、提言としてまとめることを目的とする。
　本年度はアンケートおよびインタビューの実施形式、対象範囲、得られた情報の整理方法に関する議論、検討と、またその結果に基づく試行を実施する。 まず、専門家を交えて人間と機械のコミュニケーション、インタフェースに関する研究・開発の動向、関連する専門領域について解説していただき、 委員会にてその内容に基づく調査範囲と調査方法の具体的内容ついて討論する。来年度に本格的な調査と分析を実施し、提言としてのまとめを行う。
・調査研究報告書

リスクの計量化・可視化調査研究会
2005年4月～2007年3月

・主査　旭岡 勝義（(株)社会インフラ研究センター）
　リスクは、多岐に亘り、また多様化している。また広い学問分野でリスクの重要性が認識されている． そこでリスクの各分野の特色や１．リスクの発見、２．リスクの分類、３．リスクの計量化・可視化、４．リスク間の相関分析、５．リスク対応の設計、 ６．リスク対応と副作用、７．リスク対策コストト社会的な合意等を探るため、 本研究会は、「リスクの計量化・可視化」の重要な視点やその方法及び設計の条件、モデル化を「横断型基幹技術」の体系として研究することをめざした。
・調査研究報告書

社会デザイン調査研究会
2006年1月～2008年12月

・主査　古田 一雄（東京大学）
　我々の現代社会が直面する課題を解決するためには、社会の仕組みや制度の合理的な設計である社会デザインが不可欠であると考えられる。 しかしながら、従来の社会デザインの方法では、現代の複雑化して変化の激しい社会を対象とするには限界を来している。そこで、自然科学および社会科学の成果を総動員して、 実証的で予見的な社会デザインの方法論を確立することは、横断型基幹科学に課された使命の一つといってよい。本調査研究会では、社会デザインの新しい方法論の確立に資することを目的に、社会デザインの課題、 技術的方法論、ヒューマンファクタ、成功事例、教育研究体制に関して調査研究を行う。
・調査研究報告書

システム工学とナレッジマネジメントの融合に関する調査研究会（第1期）
2006年4月～2008年3月

・主査　中森　義輝（北陸先端科学技術大学院大学）
　システム構造化や目的達成のための問題の構造化に優れているシステム工学的なアプローチと、人間の創造活動を活性化する知識マネジメント的なアプローチを融合することで、 実社会に存在する複雑な問題の解決を目指したフレームワーク構築を行う。 また、この中でモデリング、シミュレーションの活用を行い、企業経営の諸問題の解決、新事業創生の課題解決など、システム工学の新たな応用領域の確立を狙う。
・調査研究報告書

システム工学とナレッジマネジメントの融合に関する調査研究会（第2期）
2008年4月～2010年3月

・主査　中森　義輝（北陸先端科学技術大学院大学）
　システム構造化や目的達成のための問題の構造化に優れているシステム工学的アプローチと、人間の創造的活動を活性化する知識マネジメント的なアプローチを融合することで、 実社会に存在する複雑な問題の解決を目指したフレームワーク構築を行う。 本研究会のPh.2では、具体的な課題（サービス、環境、情報社会）に対する問題解決方法論を議論し、新たな科学技術領域を確立することを狙いとした。
・調査研究報告書

システム工学とナレッジマネジメントの融合に関する調査研究会（第3期）
2010年4月～2012年3月

・主査　中森　義輝（北陸先端科学技術大学院大学）
　システム構造化や目的達成のための問題の構造化に優れているシステム工学的なアプローチと、人間の創造活動を活性化する知識マネジメント的なアプローチを融合することで、 実社会に存在する複雑な問題の解決を目指したフレームワーク構築を行う。そして、企業経営の諸問題やサービス科学、環境問題などに対する、システム工学の新たな応用領域の確立を狙う。 　また、こうした横断型科学技術の学問領域を確立すべく、関係機関（JST等）への働きかけを行う。
・調査研究報告書

医薬品インタフェース調査研究会
2009年4月～2011年3月

・主査　土屋　文人（東京医科歯科大学）
　平成11年1月11日に起きた手術患者取り違え事故を契機とし、日本における医療事故防止への取組みが本格的に始まった。以来、 厚生労働省主導による各種報告制度や警告制度の整備が進んでいるが、医薬品や医療関係者による検討だけでは、医療事故の防止に効果的な医薬品の表示の指針を明確にすることは難しい。 そこで本調査研究会では、人間工学やインタフェース、さらに横幹連合の各学会から広範囲の知恵を集め、この問題に取組み、医薬品の表示の指針の策定に寄与する。
・調査研究報告書

横断型人材育成推進調査研究会（第1期）
2007年4月～2009年3月

・主査　佐野　昭（慶應義塾大学）
　横幹連合が目指すコトつくりを推進する人材育成は重要な課題であり、産業界においても融合型人材への期待が大きい。科学技術が人間、社会、 環境などとの関わりをもつようになり、単一の専門分野では解決が困難になりつつある多くの課題の解決には、縦型学問分野の壁を越えた分野横断型基盤技術の推進が重要な役割をもち、 横断型・融合型視点から課題に取り組む人材教育が大きな課題となっている。本調査研究会では、横断型科学技術者育成のための育成体制の確立、文理融合を促進するための方法や教育制度の変革、 横断型科学技術者の社会における評価の仕組み、具体的な人材育成プログラムの提案、 横断型・融合型人材育成のロードマップ作成などを目標とした調査研究を実施し、横断型人材育成を推進するための提言を大学、産業界、官庁に向けて行う。
・調査研究報告書

横断型人材育成推進調査研究会（第2期）
2010年9月～2012年3月

・主査　本多　敏（慶應義塾大学）
　横幹連合が目指すコトつくりを推進する人材育成は重要な課題であり、産業界においても融合型人材への期待が大きい。 科学技術が人間、社会、環境などとの関わりをもつようになり、単一の専門分野では解決が困難になりつつある多くの課題の解決には、縦型学問分野の壁を越えた分野横断型基盤技術の推進が重要な役割をもち、 横断型・融合型視点から課題に取り組む人材教育が大きな課題となっている。本調査研究会では、前身の研究会で実施した、横断型科学技術者育成のための育成体制の確立、 文理融合を促進するための方法や教育制度の変革、横断型科学技術者の社会における評価の仕組み、 具体的な人材育成プログラムの提案、横断型・融合型人材育成のロードマップ作成などを目標とした調査研究を継続するとともに、横断型人材育成を推進するための提言の実施に向けての活動を行う。
・調査研究報告書

人工社会調査研究会
2009年9月～2011年8月

・主査　倉橋　節也（筑波大学）
　社会を構成するミクロな要素としての人間,・企業・組織と、社会のマクロな構造を、マルチエージェント技術を用いて人工社会としてモデル化することで、 実社会に存在する複雑な問題の解決を目指したフレームワーク構築を行う。この中で社会のモデリング、シミュレーションの適用を行い、新事業創生や組織改編など企業経営の諸問題の解決、 サービス、金融市場や年金などの社会制度の課題解決など、社会学、経済学、経営学などと工学をリンクさせた新たな応用領域の確立を狙う。 特に、物理学の発展経緯に鑑み、ミクロ化および普遍的な基本定理の確立に沿った人工社会の設計・構築と、その企業・組織・政策等における課題解決への活用を目指す。
・調査研究報告書

経営高度化に関わる知の統合調査研究会
2010年1月～2011年12月

・主査　松井 正之（電気通信大学）
　科学的経営をデザインするのに必要な知の体系を経営学諸領域，経営工学諸領域を俯瞰する情報循環的視点を基に，情報学，数理科学，統計科学， 経営工学分野と経営学分野の知を統合することで，実際の経営各プロセスに必要な経営理論要素と経営工学的技法のマップ化作業を行い，価値を生成する経営行動をプロセスモデルで記述して、 経営の高度化によるプロセスの企業行動をシミュレートするビジネスシミュレータを構築する．これを通じて， 経営戦略のパフォマンスの要素の要因を明確にして、戦略を可視化し，戦略によって可視化しうる要素をシミュレートして効果を算出するための仕組みが構築されることが期待される．
・調査研究報告書

リスクマネジメントと経営高度化調査研究会
2012年4月～2014年3月

・主査　森　雅俊（千葉工業大学）
　社会の複雑化や多様化やグローバル化に対応できる経営高度化の仕組みやシステムを研究する。特に、ＢＣＰ（事業継続計画）を含む リスクマネジメントを企業経営に取り込みためのフレームワークや手法について研究する。 期待される効果としては、リスクマネジメント手法の体系化の確立、経営高度化の要素を明確にし、管理するための情報システムの設計や要件書を作成する。
・会誌「横幹」9-1（Apr. 2015）ミニ特集「リスクマネジメントと経営高度化」

システム統合学調査研究会
2013年7月～2016年3月

・主査　遠藤　薫（学習院大学）
　横幹が課題解決に踏み出すための学術的な基盤を整理する．学術的取組みテーマを明らかにすると同時に，課題解決にむけてアクション・リサーチに取組んでいる国研， 企業等の研究者の拠り所を与えることを目指す．
　システム統合を表明している横幹連合内外の研究者をヒヤリングし，学術的な課題の摘出に努めると同時に，研究者・学会間の連携を図る． また，具体的な状況把握のために，横幹技術協議会会員企業が提起する課題について，意見交換を行う．
　日本学術会議では，総合工学委員会の下に「工学基盤における知の統合分科会（委員長：舘暲慶大教授）」が設置されており，この活動に適宜インプットする．
　これらの活動の記録は，図書出版に繋がるよう努力する．

横断型人材育成プログラム調査研究会
2015年3月～2019年3月

・主査　本多　敏（慶應義塾大学）
　横幹連合が目指すコトつくりを推進する人材育成は重要な課題であり、産業界においても融合型人材への期待が大きい。科学技術が人間、社会、 環境などとの関わりをもつようになり、単一の専門分野では解決が困難になりつつある多くの課題の解決には、縦型学問分野の壁を越えた分野横断型基盤技術の推進が重要な役割をもち、 横断型・融合型視点から課題に取り組む人材教育が大きな課題となっている。本調査研究会では、これまでの研究会で実施した、 横断型科学技術者育成のための育成体制の確立、文理融合を促進するための方法や教育制度の変革、横断型科学技術者の社会における評価の仕組み、 横断型・融合型人材育成のロードマップ作成などを目標とした調査研究の成果をもとに、 横幹連合の中長期計画で目標とした、人材育成プログラムとそのカリキュラムを具体化することを目的とした調査研究活動を行う。
・成果：知の統合シリーズ「価値創出をになう人材の育成」

オープンデータ調査研究会
2016年7月～2017年7月

・主査　岩崎　学（成蹊大学）
　データに基づく客観的かつ合理的な意思決定が重要とされる中，いわゆるオープンデータの利活用が，分野を問わず重要な位置を占めつつある． 横幹連合でも，2015年3月9日に開催された横幹会議にて，「オープンデータの活用」のテーマの下，坂田一郎東京大学教授および會田雅人総務省統計局長の講演ならびに総合討論と情報交換を実施した． 本研究会はその流れをさらに加速させようとするものであり，分野横断型というの横幹連合の活動趣旨に沿うものである．

多価値相克状況における合意形成のための動的参照モデル調査研究会
2020年9月～2026年3月

・主査　遠藤　薫（学習院大学）
　新型コロナ・パンデミックとそれへの対応は、地球規模でのシステムから個人レベルでの行動までの変容を驚異的な速度で引き起こした。このため、監視による社会秩序優先かと個人の自由優先か、経済か防疫か、平等か功利性か、オンサイトかオンラインか、といった様々な相克を表出化させた。
本企画調査の目標は、急速な社会変容が予期されるウィズコロナ時代における社会と個人の意思決定や事業計画に必要な新たな理論的枠組みを構築することである。さらに、この枠組みをアーキテクチャ化することで、ウィズコロナで顕在化する多様な社会価値を弱者にとっても著しく褒貶することなく実現する倫理度指標や持続度指標の高い公共事業・産業ソリューションならびに複合災害時リスク対応に繋がる実装研究を企画する。
　 -活動中-

SDGsに資する産官学プロジェクト形成調査研究会
2021年11月～2025年10月

・主査　椿　美智子（東京理科大学）
　本研究会の目的は、SDGs達成に資する学術横断的システムの姿を明らかにすることで、必要な産官学協働プロジェクトを企画し、その社会実現に向けた活動を組織することである。横幹思考が必要なSDGs 目標を明確にし、SDGs指標間のトレードオフなどの考察に必要となる知の統合と産官との連携が明確となるプロジェクトの開始が可能となれば、SDGsに効果的に対処するモデルプロジェクトとなり得る。
　 -活動中-

横幹知で推進するDX調査研究会
2022年4月～2026年3月

・主査　山本　修一郎（名古屋国際工科専門職大学）
　複雑で多様化している人間・社会の諸問題の解決をゴールとしたSociety5.0、SDGsが提唱されている。そこでは、DX（デジタル技術が人間の生活のあらゆる側面に引き起こす，あるいは影響を与える変化）が注目されている。どんな変化が起こりえるか，人間の生活に望ましい姿は何か，デジタル技術の進化仮説の立案とその帰結の探索に加えて、デジタル技術の進展が知にどのような影響をもたらすか，共創の姿はどのような形に変貌を遂げるのか．など、横幹連合として取り組む。
変革するための技術としてのアーキテクチャをベースとするDXと、変革された結果としてのさまざまなDXを総合してあつかう横幹知・総合知を構築する。
　 -活動中-

TD（Transdisciplinary）概念とその研究評価システムに関する調査研究会
2023年11月～2025年5月

・主査　安岡　善文（東京大学名誉教授）
　本研究会の目的は、学術研究におけるTD（Transdisciplinary）概念を明確にし、文理に跨がり、他学術領域に長期的に影響を与え得る研究業績等を如何に評価するかについての新たな方法論と、これらTD型研究の評価システムを提唱し、実装に繋がる活動を計画することである。
　縦型学術評価システムの典型であるインパクトファクターなどの評価制度に加えて、TD型研究評価の方法と研究評価システムが実装されれば、多様な学術分野の知の統合を通じて学術課題並びに社会課題解決に当たる中堅・若手研究者の評価が向上し、TD型研究者層の増大も期待される。彼らのTD型研究プロジェクト貢献を正当に評価することにより知の統合なくして解決できない喫緊の社会課題解決が加速することも可能となる。
　 -活動中-