横幹連合ニュースレター

No.020 Jan 2010

◆参加学会の横顔

毎回、横幹連合に加盟する学会をご紹介していくコーナーです。
今回は、日本バイオメカニクス学会と日本経営システム学会をご紹介します。
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日本バイオメカニクス学会

ホームページ： http://biomechanics.jp/

会長阿江通良氏

（筑波大学教授）

　
【人間の動きを科学の目で分析し、その成果を社会に生かす】

　「バイオメカニクス」とは、生体（バイオ）組織と器官について、その機能や、それらを維持する機構の運動現象を、力学（メカニクス）における運動の法則に照らして解明し、その結果を様々な分野に応用することを目的とした学問です。生体力学、あるいは生物力学、と訳されることもあります。生体の有する力学的な合目的性と最適性を明らかにして、得られた結果を身体運動やスポーツの技術の解明、構造物の最適設計や工学現象のシステム工学的解析などに応用する可能性を探る、という研究手法がとられています。
　バイオメカニクスの扱う範囲は、個体の単位から細胞単位まで非常に幅広く、骨や靱帯、腱などに対して材料力学や構造力学的な解析が行なわれたり、鳥や昆虫の飛行、魚類の遊泳や心臓・血管中での血液の流れなどが流体力学的に研究されたりしています。神経筋系の活動と外部環境との相互作用なども、研究に含まれます。
　91年の、世界陸上競技選手権大会東京大会における高速度ビデオ撮影などを活用したスポーツバイオメカニクスの研究が、従来から指導されてきた走法を完全に改めさせるきっかけになりました。その数年後、世界の陸上競技でコーチングの方法が全く変わってしまったことや、その結果として、日本人選手の国際大会でのスポーツパフォーマンスが飛躍的に向上したことなどからこの分野に注目が集まり、今日では、トップアスリートのコーチがバイオメカニクスの博士号保持者であることも珍しくはありません。
　また、陸上、水泳、柔道、スケート、サッカーなどの競技力向上に資するバイオメカニクスのデータも充実してきており、更に、サメの肌を模した特殊な模様の入った競泳用水着などの用具の進化も、その実用例として挙げられます。今後は、介護技術などへの応用も期待されています。
　日本バイオメカニクス学会は、人間の身体運動に関する科学的研究ならびにその連絡共同を促進し、バイオメカニクスの発展をはかることを目的として、79年に設立されました。日本体育学会のバイオメカニクス分科会としての役割も果たしています。会員数は約1300名で、若い会員を中心に増加しています。
　この学会につきまして、会長の阿江通良先生にお話を伺いました。

Q　阿江会長は、本学会を非会員にご紹介されますときに、どんな風に説明をしておられますでしょうか。
阿江会長　この学会が設立されたきっかけは、1950年に設立された日本体育学会の中に「キネシオロジー（運動機能学）分科会」が57年にでき、身体運動、特に体育運動の、解剖学や力学的観点からの分析を行ない始めたことでした。ところで、73年にバイオメカニクスの国際学会ISB（The International Society of Biomechanics）が設立されて、この第1回大会（カリフォルニア大学）に分科会のメンバーも参加しています。この後、79年に筑波大学でキネシオロジー研究会が開催され、このとき来日されたISB会長のネルソン（Richard C. Nelson）博士（当時、ペンシルバニア州立大学バイオメカニクス研究所の主任教授）のお話などから、世界的な流れに添って研究会の名称を「日本バイオメカニクス学会」と変更することが決まり、「日本バイオメカニクス学会」が設立されました。現在、体育学会の分科会と、バイオメカニクス学会の会員とは、約8割くらいが重なっております。
　ところで、カール・ルイスが100m走で当時最速の9秒86をマークして優勝した91年の世界陸上競技選手権大会東京大会で、日本陸上競技連盟によって科学委員会（委員長小林寛道氏、現東京大学名誉教授）の中に74名のバイオメカニクス研究者チームが組織され、そこでは私が班長を致しましたが、高速度ビデオカメラなどの機材を用いたトップアスリートの走法のフォームの研究などを行ないました。これがかなり画期的な研究になりました。それまでのコーチングでは、「ももを高く上げて」「腕を強く振って」「脚を伸ばして地面をしっかり蹴って」などの指導が行われていたのですが、動作の分析からは「どうも違うぞ」ということが分かってきました。
　このときの研究の成果は、94年ころから国際学会などで発表して、かなりの議論を呼びましたが、走法のコーチングはこの成果をふまえて確実に変わり始めました。北京五輪の陸上男子400メートルリレーで「80年ぶりの快挙」の銅メダルに輝いた、塚原、末続、高平、朝原の4選手は、この成果を取り入れた新しいコーチングでの指導を受けています。今や、日本選手は欧米選手と対等にメダルを競い、2007年の世界陸上競技選手権大阪大会でも好成績を挙げました。世界的な大会で準決勝（世界のトップ16人）に残るというのは、すごいことなんですが、見るからに体格の劣る日本人が残っている。なぜだ、と不思議がられるほどの驚くような結果が出ています。
　また、長野五輪スピードスケート金メダリストの清水宏保選手のコーチは、バイオメカニクス博士号の保持者です。
　こうしたバイオメカニクスの研究を推進するために、本学会では、以下の事業を行っています。

1. バイオメカニクス学会大会の開催、

2. 日本体育学会のバイオメカニクス専門分科会としての事業、

3. 研究会、講演の開催、

4. 機関誌「バイオメカニクス研究」の出版による、会員の研究に資する情報の収集と紹介、

5. 学際的および国際的研究の交流、

6. その他、本会の目的に資する事業。

　バイオメカニクスにご関心を持たれた皆さまには、金子公宥先生、福永哲夫先生が編集されて、本学会の多くのメンバーが執筆した「バイオメカニクス‐身体運動の科学的基礎」（杏林書院、04年）を参照して頂けると良いように思います。

Q　阿江会長のご研究の概要を、ご説明下さい。また、会長はどんなきっかけで、この学会に入会されたのでしょう。
阿江会長　私は82年に、筑波大学大学院、博士課程体育科学研究科を修了しました。つまり、本学会が設立された79年には、渋川侃二（かんじ）先生のもとで大学院生をしていましたので、ネルソン博士の提案や、そのときの総会のことは良く覚えています。当時、日本体育学会キネシオロジー分科会に所属しておりましたので、設立と同時に本学会の会員になりました。
　本学会には、スポーツバイオメカニクスの研究者が多いのですが、これはスポーツ運動を力学的な観点から解明しようとする研究分野です。そこで、私の研究室では、

・走、跳、投などの基礎的な運動について、なぜそのようなフォームが合理的かを力学的な面から研究する、

・各種スポーツ運動をとりあげ、スポーツ技術やトレーニング法について力学的な面から研究する、

・運動に用いる用具について力学的な面から研究する、

というような、運動を力学的に分析して考察できる基礎的な能力を身につけるための教育と研究を、主に行なっています。
　また、運動を力学的に研究するためには、まず、きちんとした計測ができる研究者の育成が必要です。各種の分析手法や機材の使い方は、実習形式で学ぶのが一番身につきますので、全国の体育系大学を中心とする院生20人くらいが、国立スポーツ科学センターなどの一流の施設で、高速度ビデオカメラや、表面筋電位計測装置、3次元自動動作解析装置、地面反力・ビデオ映像取込用ソフトウェアなどを用いた、ビデオによる動作分析のための計測の実習を行うというプログラムを、本学会では合宿形式で行なっています。学生には感想を書かせていますが、その内容を見ると、やはりこうした経験は非常に有意義であると感じています。

Q　今後の本学会の向かわれる方向について、お尋ねしたいのですが。
阿江会長　私たちの研究が、国際会議の場で議論を呼び、世界に知られていったという話を先にご紹介しましたが、やはり国際化への志向を持っております。また、院生の国際学会での発表にも、できるだけの支援をしています。
　私たちの発表の場は、International Society of Biomechanics（ISB）や、International Society of Biomechanics in Sports（ISBS）などです。このうちISBでは、スポーツのほかに様々な分野の研究発表も行なわれており、医学関連の人工関節、工学的研究、骨・筋・腱に関する基礎的研究の発表が目だって来ています。このため、スポーツ関係者の発表は、ISBSに移って来ているような印象があります。また、国際陸上競技連盟が（豪華な）スポーツ研究の季刊誌を発行しており、この季刊誌も発表の場として権威があります。
　私たち学会員の研究がそうしたところに多く発表されて、一目置かれる存在であり続けたいと思っています。
　ちなみに、スポーツ科学は、昔からロシアや東欧で盛んに研究されてきており、ドイツ、イギリスなどでも伝統があります。オーストラリアでは研究の蓄積はあったのですが、国際大会における成績不振から関係者が突き上げられてAustralian Institute of Sports（AIS）が設立されました。また、米国は、体格の良い黒人選手が多かったのでそれほど盛んではなく、日本や米国は先進国中では後発ということになります。それに比べると、中国や韓国は、大変に熱心です。
　今後の研究の方向ですが、応用面が目だってくるのではないでしょうか。
　スポーツ用具（バット、ボール、水着など）への工学的な応用だけに限らず、リハビリ、介護、子供の育成など、一般にその成果は応用が可能です。特に、子供の成長の過程に関して述べると、91年の研究を境にしてコーチングの方法が大きく変わりましたが、子供に正しい走法を身につけさせて体育の授業に興味を持って貰うようにすることや、間違ったフォームによる成長の阻害や障害の発生を防ぐことは、非常に大切です。こうした意味からも、動作の指導へのバイオメカニクス的アプローチには関心が高まっており、小中高校の教員やコーチとの連携も必要になってくるでしょう。
　また、例えば、高齢者の転倒の原因を動作学的に調べるための「またぎ越し動作」の解析などは高齢者の歩行動作の特徴を明らかにしようとするもので、こうした研究の介護への応用なども、今後盛んになると思われます。
　そして、脳性麻痺などの障害のある人はもちろん、幼児から高齢者、体力の低い人であっても参加できるようにルールや用具を障害の種類や程度に適合（adapt）させている、「パラリンピック」などのアダプテッドスポーツの参加者の動作、適切なルールや用具づくりなどにも、バイオメカニクスの研究を応用することが期待されています。

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日本経営システム学会

ホームページ：http://wwwsoc.nii.ac.jp/jams2/

会長松丸正延氏

(東海大学教授)

【経営を工学、情報、社会科学の横断的視点からデザインする】

　企業における経営諸資源の統合は、ますます重要な課題となっています。それを実現するための、経営理念の確立、人間性の追及、組織の革新、地球環境・社会貢献等への配慮は、戦略的経営を展開する上で、不可欠の課題です。そこでは、製品開発力やマーケティング力が問われるだけでなく、ICT（Information and　Communication Technology、情報通信技術）によるビジネスプロセスの革新や、新たなビジネスモデルの構築が求められています。例えば、ERP（Enterprise Resource Planning、統合業務パッケージ）による基幹業務の統合化、SCM（Supply Chain Management、供給連鎖管理）によるグローバルな領域での企業間の戦略提携の実現など、経営諸資源を統合するための技術や研究のレベルは高度化しつつあります。
　また、従来の経営工学（IE、Industry Engineering）、QC（Quality Control）、OR（Operations Reseach）やICTなどの工学技術だけに留まらず、人工知能やニューラルネット、ファジィシステムなどの人間が持つ感覚や人間そのものを中心とした分野の研究が、今後、経営システムの研究をすすめる上で一層期待されるようになることは間違いありません。総合科学技術会議は、技術立国を標榜する日本の再生に向けて、従来の固有技術のみに頼るイノベーションから、「モノ」の形を取らない管理技術や人間を把握する技術を取り入れたイノベーションにシフトすることを薦めています。このような学会を取り巻く環境の変化は、これまでの本学会が進めてきた活動を、より一層世の中に啓蒙することの重要性、必要性をクローズアップさせたと言えるでしょう。
　1981年に結成された本学会は、こうした前提に立ち、絶えず未来思考的な姿勢で企業経営の諸問題をとらえ、「経営を工学、情報、社会科学の横断的視点からデザインする」というキャッチフレーズを公式に表明して、グローバルな視野を持って現実的で有効な思考と手法の開発に貢献する経営システム分野の文理融合の研究者集団として活動しています。
　この学会について、会長の松丸正延先生にお話を伺いました。

Q　例えば、09年の第43回秋期全国研究発表大会（九州産業大学）では、「不況に立ち向かう経営システム」という統一論題が取り上げられて、約70件の発表があったと伺いました。ところで、その中の「高知県馬路村の、ゆず加工品販売による地域ブランドの確立」についての研究は地域連携を感じさせましたし、一般セッションの「お墓の無形資産評価」は、珍しい論題に思えました。松丸会長は、本学会を非会員にご紹介されますときに、どんな風に説明をしておられますでしょうか。
松丸会長　本学会は81年に、「経営労働学会」という名称で設立されました。
　経営システムの概念は、ヒト（Man）、モノ（Material）、カネ（Money）の「経営の三要素」に基づいて経営上の問題を発見し、解決するための総合マネジメント技術をベースにしています。このうち、Material 以外の、ManとMoneyのマネジメントシステムに特化しよう、ということから、尾関守先生（現早稲田大学名誉教授）が尽力をされて、経営労働学会としてのスタートが決まりました。
　ところで、経営資源については「人・モノ・金・情報」の四つを挙げられる事が多くなりました。
　また、本学会では当初から「経営」の対象領域を広く取って、営利組織ばかりではなく、政府機関や大学、病院などの非営利組織における目標達成や問題解決も研究の範疇に含めておりました。このため、学会の名称を、研究内容を反映したものとするために、92年に「日本経営システム学会」と改称致しました。
　この学会の活動は当初から、横幹連合が現在行っている活動と同様に、従来からあった「労務管理」や「在庫管理」などの管理工学の縦軸に対して、「経営システム」という横串を通して行こうとするものでした。当初は、早稲田大学経営システム工学科や東京工業大学が中心となって、研究を推進してきました。
　本学会には、九つの研究部会と、三つの支部、中国四国支部（広島大学、香川大学など中国四国地域の各大学）、関西支部（大阪工業大学を始め、大阪府、京都府、兵庫県、和歌山県、奈良県、滋賀県、福井県、石川県、岡山県の各大学）、そして中部支部（愛知県、岐阜県、三重県、静岡県、長野県、富山県、石川県、新潟県の各大学）があり、ホームページを見て頂いて分かる通り、それぞれ大変活発な活動をしております。
　全国研究発表大会は、春と秋の二回開かれており、約70件と多くの発表が行なわれています。経営の対象領域を広く取っていることから、外部の方には珍しいと思われる発表もあるかも知れませんね。
　ところで、地方の大学では地域に根ざした研究が推進され、地域連携や地元への貢献が取り組まれておりますが、09年秋季大会の「ゆず加工品販売による地域ブランドの確立」の発表は、中国四国支部による地域連携の取り組みの例です。
　本学会では、研究成果の発表のみならず、経営管理技法の開発や、内外における関連学会、研究団体との交流、関連資料の刊行などの活動を行なっています。横幹連合のほか、経営関連学会協議会、日本経済学会連合に加盟している文理融合の学会で、約650名の会員を有しています。

Q　松丸会長のご研究の概要を、ご説明下さい。また、会長はどんなきっかけで、この学会に入会されたのでしょう。
松丸会長　私は、この学会の設立された時には、早稲田で尾関研究室の大学院生でした。ということから、学会の事務局のさまざまな業務もやってきましたので、学会との係わりは当初からありました。
　研究テーマとしては、金銭価値で一元化した財務モデルによる経営問題を考えてきており、例えば、調達（Supply Chain）のManagement（SCM、供給連鎖管理）モデルをどのように作るのか、モデルの構造や記述はどうするのか、などを、現場のメッセージや経営環境と対応させてコスト工学的に考えることで、経営に関する知識の形式化を行ってきました。多元化している経営価値をどのように認識するかを考えて、経営対象システムの設計や定式化を行い、それを操作することによって問題の解を演繹的に得る、という研究を主に行なっています。
　最近の研究では、（合併の際に特に問題とされる）企業価値の評価や格付けといった問題で、ファジィ条件付確率を用いた合併企業評価モデルを作って「需要や貨幣価値の変動」を含んだ評価を整理したり、外国為替のレートにおいて動的カオス解析を用いて、ファイナンス工学的に資本と負債の推定を用いた倒産判別モデルを研究するなど、しています。
　また、国際的な貢献を考えて、私の研究室ではアジアからの大学院生も数多くが学んでいます。
　ところで、横幹連合の木村会長は、こんなことではだめだという想いを込めて、日本のものづくり敗戦を論じておられますが、やはりこの国では、ものづくりをしないという訳にはゆきません。国際的なコスト競争は、さらに熾烈（しれつ）になると思いますが、私は「ものづくりは人づくり」だと考えています。このため、研究成果を人材教育へと還元することを加速させたいと考えており、これまでも若手の研究者の育成に力を注いできました。
　さらに言えば、横幹連合には、小中高生という低学年のうちから「統計学」を学ばせたいという動きがありますが、賛成です。また、経営関連学会協議会にも、低学年のうちから「経営学」を学ばせたいという動きがありますが、これにも賛成しております。人材教育の足腰を強くするために、「統計学」「経営学」という文理融合の基礎科目を、低学年のうちから学ばせるのは非常に大切な事だと考えています。

Q　今後の本学会の向かわれる方向について、お尋ねしたいのですが。
松丸会長　2008年にJAIMS（日米経営科学研究所）との共催で、the International Conference on Business & Information 2008（JAMS/JAIMS ICBI2008）を、ハワイで開催致しました。こうした国際学会を通して感じることは、経営システムに関する学問は、特にアジア各国で見直されているということです。国際的な協調の一環として、私の研究室でも、タイ、中国、台湾、韓国、ラオスなどアジアの学生を指導しています。アジアへの知的貢献は大変必要なことで、英文の論文誌を通して、日本から経営システムに関する研究論文を発信しています。また、先ほども述べましたが、日本から「ものづくり」を無くしてはだめだという考え方に立って、最適なグローバルサプライチェーンを、SCMなどの中で確立することが非常に重要です。
　こうした国際的な活動も含めて、今後は、研究成果の人材教育への還元を加速して行きたいと考えています。現在の経済不況を克服する鍵は、人材教育にあると考えます。国家間の競争は、企業間の競争であり、組織の競争であり、組織を構成している個々人の競争だからです。このため、学会員、個々人の研究を活性化させるために、研究成果を発表できる場を多く提供します。具体的には、現在年間2冊の和文誌を3冊に増やし、英文の論文誌も年刊にして、研究論文の質と量の向上を加速しようとしています。ホームページの英語表示についても、進めているところです。
　このほかに、学会の社団法人化の推進、規定や規則の整備などを行なっています。
　以上述べて来ましたように、グローバルな視野を持って経営システム分野の研究を進め、現実的で有効な思考と手法の開発に貢献したいと考えております。